就職前に無職で上京するってアリ?無理のない順番、教えます!

東京で就職したいと心には決めたものの、現在地方に住んでいるため、今の会社やアルバイトをやめなければいけないと困っている皆さん。

上京前に仕事を探すのか、上京してから仕事を探すのか

迷ってこのページをお読みくださっていることでしょう。

無職と言っても貯蓄が十分にあれば、上京してからの就職活動をすることも可能でしょう。
はたまた、アルバイトをしながらでも就職活動をするというガッツのある方もいます。

今回は、そんなとにかく上京してから行動しようと考えている人たちのために、上京した際の仕事が見つかるまでの過ごし方や、先輩たちがどのようなことで悩んでいたのかをご紹介します。

就職前、無職で上京してもメリットは多い

事前に都内での住所が定まっていると、履歴書に書けるのはもちろん、面接段階で通勤の準備が整っていることをアピールすることにもなります。
また、移動という時間的拘束もないので多くの会社を並行してエントリーすることも可能なのです。

離職して求職中ならすぐに働けるとみなされて、無職だから不利ということにはなりません。

なお、上京することで都内の「地域若者サポートステーション」など公共の就職支援サービスも利用可能となり、職歴がなかったり、会社をすぐ辞めてしまったりした場合でもスムーズに就活を進めることができます。

地域若者サポートステーションとは

「地域若者サポートステーション」とは、厚生労働省が委託した若者支援の実績・ノウハウがあるNPO法人、株式会社などが運営している相談機関です。

働くことに悩みを抱えている15歳~49歳までの方が、キャリアコンサルティング、コミュニケーション能力向上などのための訓練、企業での就労体験などのプログラムを受けられます。

就職支援を行う公共施設にはほかにも「ジョブカフェ」や「わかものハローワーク」などがあります。

 

無職でも学生マンションなら、引き続き居住可能!

大学や専門学校の学生寮は、卒業すると退去しなければならないのですが、企業が運営している学生マンションや学生向けの賃貸物件の中には、例外として社会人になっても引き続き入居可能な物件もあります。

もし、就職先が確定しないまま卒業となってしまってもそこまで焦る必要はないようです。
費用的にも上がるということはないので、再度上京するよりも費用的に安く抑えることができます。
気になる方は、契約書などを再確認することをお勧めします。

上京前に親に保証人をお願いすることも手段の1つ

就職前で無職の状態でも、上京後に住む賃貸の契約時に親などに保証人になってもらうことで
物件を借りることも可能です。

家賃の支払い能力を不動産会社は見てくるのでこの点をクリアするためにも親の協力を仰ぎましょう。
もし、親がすでに退職しているなら現役で働いているきょうだいや親類、あるいは上京支援サービスなどの専門家に相談し、保証人不要の物件を探してもらうことも考えましょう。

就職前で無職なら、シェアハウスに住むことも考えよう

就職前でも無職なら、上京後にシェアハウスを利用するはいかがでしょうか。
シェアハウスであれば、普通の賃貸のような審査もなく簡便で無職でも受け入れてくれるところもあるようです。

部屋は狭く、プライベートの空間は少ないですが家賃はそこまでかからずある程度貯金があれば無職でも過ごすことが可能です。

就職前で無職でも、内定があれば上京して生活可能

既卒、第二新卒の場合、入社が半年後ということも珍しくありません。
内定先が決まっているのであれば、就職時期がかなり先であっても先に上京することが可能です。

不動産会社も、内定証明書があれば部屋を紹介してくれるようです。
職場までの通勤経路や、準備ができれば焦らずに入社日を迎えられるのではないでしょうか。

キャリアアドバイザーが答える、就職前上京のQ&A

ここからは、上京してから仕事を探したいという要望にもお応えしてきた当サイト「みさぽ」のキャリアアドバイザーが、上京、引っ越しと就活との関係について、より詳しく解説します。

無職で貯金があれば部屋を借りることは可能?

就職前で現在無職であっても、ある程度貯金があれば、上京して賃貸を借りる方法はあります。

その一例が、公共住宅であるUR賃貸住宅を借りるという方法です。

UR賃貸住宅とは

「UR賃貸住宅」とは、都市再生機構(UR都市機構)という独立行政法人が管理している賃貸住宅のことです。

都道府県・市町村が運営する公営住宅とは異なり、不動産会社でもUR物件の取り扱いがあります。

入居時の仲介手数料や敷金、礼金、保証人が不要で、契約更新時の更新料も不要という特徴があります。

 

民間の賃貸住宅に入居しようとすると、敷金が家賃1~3カ月分、礼金が家賃1~3カ月分、不動産会社への仲介手数料が家賃1カ月分の相場で必要となります。
それら初期費用がかからないので、上京時の負担を抑えることができます。

一方、デメリットとして、単身者(一人暮らし)用の物件が見つかるとは限りません。
例えば、山手線沿線のワンルーム、1K物件を探しても空きがない(2021年4月現在)ということもあるのです。

住みたいエリアにUR賃貸住宅が見つからない場合は、民間の賃貸住宅で、礼金不要など、初期費用が抑えられる物件を探すことも検討しましょう。

アルバイトでは賃貸入居はハードルが高い?

就職が未定であっても、上京時点での就業形態がアルバイトやフリーランスであっても契約は可能です。

入居審査の際に収入を証明する書類には以下のようなものがあります。

  • 給与明細書(3ヵ月分以上)
  • 源泉徴収票の写し
  • 確定申告書の控え(前年度分)

いずれも用意できない場合は、銀行通帳の写しを提出して家賃を払うための貯金があることを証明するといった方法もあります。

会社に勤務中の場合より提出書類が多くなるものの、収入があることを証明できれば正社員でなくても賃貸住宅に入居することができます。

入居審査に不安のある方は、上京支援サービスなどに前もって相談しておきましょう。

 

就職前の上京と地方での就活。金銭的負担の違いは?

新卒採用支援事業を展開する「サポーターズ」が2017年卒業見込みの大学生を対象に行った就職活動実態調査によると、関東以外の地方学生の就活にかかった平均費用は18万8,245円と、関東以外の地域で高くなる傾向がありました。

就活にかかった交通費は5万~10万円との回答が23.1%と最も多く、3万~5万円が19.4%。10万~15万円が16.1%、15万~20万円が8.4%、20万円以上が8.1%となり、就活費用に占める交通費の割合が大きいことが分かります。

つまり、地方から面接のたびに東京に出向く場合も交通費がかかるため、就活に向けて貯金が必要なことには変わりがありません。

多数の面接を集中的に受け、内定後すぐに働くことを目指すのであれば、先に上京して東京に滞在しておくのも現実的な選択と言えるでしょう。
一方で、「いい会社があれば転職したい」など、入社時期がまだハッキリ決まっていない場合や、まだ履歴書が完成していない、転職サイトや転職エージェントにも登録していないといった場合は、衝動的に上京するより、上京前に準備を固めておいたほうが良いと言えます。

まとめ スピード感を重視するならまずは上京するのも得策

東京で働きたいという気持ちが強いなら、無職でも東京で就職活動をする方が内定を取得するまでのスピードが速くなるかもしれません。
既卒でまだ東京にいるのなら、そのまま残って就職活動をすることもメリットはあります。

シェアハウスなど審査が緩い住まいを選べば無理なく上京も可能です。

また、不安であるなら上京支援サービスを活用してアドバイスをもらうことも考えましょう。
当サイト「みさぽ」では、仕事と住まい、両方のニーズに対応していますので、ぜひ一度ご相談ください。

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