既卒や第二新卒で上京して働きたいと考えている皆さん。
都内は家賃が高く、負担が大きいのが不安である
と思ってこのページをお読みくださっていることでしょう。
会社選びをしていくうえで、自分のやりたい仕事や、興味のある業界の企業でも
福利厚生は千差万別です。
そこで今回は、転職活動を始めたばかりの皆さんに向けて、企業の福利厚生の1つである家賃補助について解説します。
また、皆さんと同じように上京をめざして転職活動をしている地方就活生の疑問に答えていただきました。
転職活動に一歩踏み出す参考にしてください。
目次
家賃補助が福利厚生としてある会社は多いのか?
都内で仕事をするというのなら、横浜、千葉、埼玉、神奈川以外の方のほとんどの方が
上京して一人暮らしをされると思います。
都内の企業では、少しでも社員に長く働いてもらうという願いも込めて福利厚生の中に家賃補助を取り入れている企業も少なくありません。
是非興味のある企業の福利厚生の項目を確認してみてください。
今回の記事では、そういった企業の探し方や家賃補助の詳細についてご紹介します。
求人票の福利厚生の一覧はくまなく確認しよう!
皆さんご存知でしょうが、都内はとても家賃が高いです。
例えば、築10年以内1LDKの部屋を借りるとしましょう。
渋谷、新宿、中野などのエリアを見てみると、新卒の初任給並みの家賃が書かれていることがあります。
地方だと5万円くらいの間取りの物件が、場所が違うだけで家賃がここまで違います。
そうなってくると、家を借りるのは難しいのではないかと思いますよね?
そういった場合心強いのが家賃補助制度です。
まずは、皆さんが今持っている求人票の福利厚生項目を確認しましょう。
あれば、幸いどれくらいの割合なのかを確認することをおすすめします。
転職エージェントを使って家賃補助がある企業を紹介してもらう
自分で見つけることが難しいなと思った方は、転職エージェントを利用することをおすすめします。
転職エージェントは、皆さんの希望を踏まえた上で企業を紹介してくれます。
その時に家賃補助がある企業を紹介してもらいましょう。
家賃補助の詳細は必ず確認すること
面接の際や、転職エージェントとの面談時でも構いません。
家賃補助の詳細を必ず確認しておきましょう。
求人票では「家賃補助あり」としか書いていない企業も多くあります。
家賃に対して補助の割合がどれくらいなのかを確認しましょう。
企業によっては住む場所を指定してくることがあります。
例えば、オフィスのある駅から3駅以内、オフィスから半径5㎞以内などの指定があります。
また、独身か既婚かで家賃補助の割合も変わってきます。
さらに、企業によって家賃補助は管理職になると、支給されない場合や入社○○年目まで等制限が加えられることもあるので確認しておきましょう。
家賃補助以外に、寮、社宅が設置されている企業もある
家賃補助の導入方法として、寮や社宅を用意している企業もあります。
企業側が税金対策として、寮や社宅を用意していることがあります。
ただ、寮や社宅であると、休日も同僚と距離が近くなってしまうのでそういった部分が苦手な人は避けるほうが良いようです。
企業によっては、任意の物件で家賃補助を支給するか、寮か社宅に入るかを選択ができます。
皆さんのライフスタイルに合わせて選ぶと良いでしょう。
お得に都内に住みたい!キャリアアドバイザーが答える家賃補助Q&A
ここでは、家賃補助に関する疑問をご紹介、回答します。
家賃補助の額に条件はあるのでしょうか?
企業によって条件は違います、家賃の30%補助であるとか、一律5万円など基準は様々です。
割合に関しても家賃が高すぎると、上限○○万円など制限があります。
さらには、持ち家か賃貸か、独身か既婚かで割合も変わってきます。
家賃補助が無いと都内では生活できない?
そんなことはありません。
皆さんの生活水準によって、生活できるかできないかは変わってきます。
浪費する方だと、いくら家賃補助があっても給料日前に金欠になっているでしょう。
また、家賃補助が無い分、給与が高い企業、インセンティブを支給している企業だといかがでしょうか。
家賃補助が無くても十分やっていけるくらいの給与があるでしょう。
毎月給与明細を見ると笑いが止まらないと思います。
また、都内にアクセスが良い鉄道沿線で物件探しをすることで費用も抑えることができます。
家賃補助が無いと都内では生活できないということはありません。
企業規模が大きい会社では、家賃補助はありますか?
必ずしも、大手企業だからといって家賃補助があるわけではないのです。
その分給与が高い企業もあります。
また、導入している大手企業では家賃補助の割合も高く、自己負担が少なく
都心で好立地な場所に暮らすこともできるでしょう。
まとめ 家賃補助がある企業を見つけてお得に東京ライフを送ろう!
今回は、企業の家賃補助についてお話をしました。
都内は前述したように、家賃がとても高いため家賃補助の制度は大いに利用しましょう!
ただし、気を付けてほしいのは家賃補助の対象となるのは、ほとんどが、あなた自身がその物件の世帯主であることです。
兄弟と同居、家族ごと引っ越ししてきて世帯主は別にいるとなると漏れてしまうことにもなります。